なるほど！中東講義―週刊東洋経済ｅビジネス新書ｎｏ．１６５

週刊東洋経済編集部（編）

東洋経済新報社

複雑に絡む中東 歴史と宗教から 危機の本質を知る

知識はあっても、何となくスッキリしない中東・イスラムをめぐる理解。 　中東では今も宗派対立と大国の利害が錯綜している。まずは、この地域の国々の文化、歴史を大まかに知ることで危機の本質を把握する必要がありそうだ。原油価格の下落は産油国の経済に大きな変革を迫ると同時に、世界の金融危機の火種にもなりかねない。 　本書では、中東の専門家が文化、宗教、歴史、国際政治、紛争、経済などのテーマを誌上講義していく。ポイントは中東をめぐる複合的な危機の理解にありそうだ。 本誌は『週刊東洋経済』2016年2月27日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

週刊東洋経済編集部 『週刊東洋経済』は、日本を代表するビジネス経済メディアの一つです。1895年創刊の『東洋経済新報』をルーツに、経済・ビジネスの核心をつく報道を続けています。 創刊以来掲げる「健全なる経済社会を先導する」という理念を受け継ぎ、中立・客観的な視点で、信頼性の高い情報を発信。経営、金融、産業、テクノロジー、社会課題など、多様なテーマを扱い、ビジネスパーソンや経営層から幅広い支持を集めています。 自社の記者・編集者による綿密な取材と調査に加え、外部の有識者や専門家とのネットワークを活用し、質の高いコンテンツを提供。紙媒体の『週刊東洋経済』とデジタルメディア『東洋経済オンライン』の双方で、タイムリーかつ本質的な情報を発信しています。 「ファクトに基づく公正な報道」を軸に、変化の激しい時代においても、読者が信頼できる情報源であり続けることを目指しています。

「いま」がわかる　近現代史 近代国家という仕掛け 覇権国家の行方 ─ 欧米からアジアへ 「ナショナリズム」と「経済」で歴史を理解する 近現代史のツボ 〔米国〕反権威としてのトランプ　米社会に根付く大衆性 〔中国〕トップ独裁を生む構造　共産党と皇帝の共通性 〔中国〕毛沢東が引き起こした文化大革命の狂気 〔韓国〕小国ゆえにこだわる「正しい」民主主義 近代国家が固執する「領土という病」 〔ドイツ〕教養市民層への反感がヒトラー台頭を許した 〔日本〕泥沼の戦争を招いた政党と近衛文麿の罪 〔日本〕現代にも受け継がれる右翼思想の根源とは 共産主義はなぜ広がらなかったのか