老後資金の設計書 週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎｏ．３１９

週刊東洋経済編集部（編）

東洋経済新報社

週刊東洋経済編集部 編 東洋経済新報社 発行

「２０００万円不足」問題で再び高まった年金不安。ただ、選択次第で年金給付額を増やせる現在の制度改革の姿はあまり知られていない。フェイクニュースまがいの誤報が飛び交う公的年金の話題は、それだけ多くの国民にとって重要なテーマだからだ。暮らしのスタイルは人それぞれ。収入も支出も異なる。制度を正しく理解し、自分のプランにあった老後資金の設計を専門家が手ほどきする。 本誌は『週刊東洋経済』２０１９年７月１３日号掲載の２８ページ分を電子化したものです。 概要 再び高まる年金不安。ただ、選択次第で年金給付額を増やせる現在の制度改革の姿はあまり知られていない。制度改革を活用し、あなたのスタイルにふさわしい、公的年金を中心とした老後資金の設計を手ほどきする。

週刊東洋経済編集部 『週刊東洋経済』は、日本を代表するビジネス経済メディアの一つです。1895年創刊の『東洋経済新報』をルーツに、経済・ビジネスの核心をつく報道を続けています。 創刊以来掲げる「健全なる経済社会を先導する」という理念を受け継ぎ、中立・客観的な視点で、信頼性の高い情報を発信。経営、金融、産業、テクノロジー、社会課題など、多様なテーマを扱い、ビジネスパーソンや経営層から幅広い支持を集めています。 自社の記者・編集者による綿密な取材と調査に加え、外部の有識者や専門家とのネットワークを活用し、質の高いコンテンツを提供。紙媒体の『週刊東洋経済』とデジタルメディア『東洋経済オンライン』の双方で、タイムリーかつ本質的な情報を発信しています。 「ファクトに基づく公正な報道」を軸に、変化の激しい時代においても、読者が信頼できる情報源であり続けることを目指しています。

どうして起こった！？　「２０００万円不足問題」 知れば老後の不安が和らぐ年金の基礎知識 公的年金の繰り下げ受給で終身給付の厚みを増す あなたの公的年金手取り額を「繰り下げ」で最大にするには？ 企業年金は年金と一時金のどちらにすればよいのか 公的年金中心で練り上げる　あなたにピッタリの老後プラン 「老後の支出」の見積もり方 あなたの年金額を把握する 老後に備え現実的プランに落とし込もう