YouTubeの極意 週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎｏ．３６４

週刊東洋経済編集部（編）

東洋経済新報社

20億人が集う場所で 企業も個人も 主役になれる時代

月間ユーザー数２０億人、１日当たりの視聴は１０億時間、投稿動画の量は毎分５００時間。膨大な数のユーザーと動画を抱え、今やメディアとして世界最大の規模を誇る米グーグル傘下の動画共有プラットフォーム「ＹｏｕＴｕｂｅ」。膨大な動画数と比例して、企業が広告を出稿する枠も増える。グーグルの親会社アルファベットが２０２０年２月に初開示したユーチューブの広告収入は、１９年の１年間で１５１億ドル（約１兆５８００億円）。グーグルの検索広告と比較するとまだ小さいが、成長率は年３０％を超えている。多種多様な広告フォーマットを展開することで、広告主、クリエイター、ユーザーの満足度を共に高める極意がそこにある。業績アップのために活用しない手はない。今から手を打っても間に合うはずだ。 本誌は『週刊東洋経済』２０２０年１１月１４日号掲載の２８ページ分を電子化したものです。このため情報は底本編集当時のものとなります。 概要 月間ユーザー数２０億人を誇るユーチューブ。成長中の動画メディアの中でも日々進化し存在感は抜群だ。企業も業績アップのために活用しない手はない。知っているようで奥が深い最強のマーケティングツールだ。

週刊東洋経済編集部 『週刊東洋経済』は、日本を代表するビジネス経済メディアの一つです。1895年創刊の『東洋経済新報』をルーツに、経済・ビジネスの核心をつく報道を続けています。 創刊以来掲げる「健全なる経済社会を先導する」という理念を受け継ぎ、中立・客観的な視点で、信頼性の高い情報を発信。経営、金融、産業、テクノロジー、社会課題など、多様なテーマを扱い、ビジネスパーソンや経営層から幅広い支持を集めています。 自社の記者・編集者による綿密な取材と調査に加え、外部の有識者や専門家とのネットワークを活用し、質の高いコンテンツを提供。紙媒体の『週刊東洋経済』とデジタルメディア『東洋経済オンライン』の双方で、タイムリーかつ本質的な情報を発信しています。 「ファクトに基づく公正な報道」を軸に、変化の激しい時代においても、読者が信頼できる情報源であり続けることを目指しています。

急成長する２０億人経済圏 ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　ユーチューブ　最高ビジネス責任者・ロバート・キンセル 　「ＹｏｕＴｕｂｅはテレビと真逆の革命を起こした」 ユーチューバーの稼ぎ方 過熱するゲーム実況 集客の新機軸を探る音楽業界 注目増すユーチューバー事務所の勢力図 ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　事務所もスターもまだ進化できる 　ＵＵＵＭ（ウーム）　社長ＣＥＯ・鎌田和樹 　人気ユーチューバー・はじめしゃちょー 進化する動画広告の威力 タイアップ成功の裏側 社員ユーチューバーの挑戦 大臣の「一声」で現場がはじけた 賢いコンテンツ活用術 誹謗中傷の深刻問題 ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　「サイト側の対応改善を求む」（弁護士・佐藤大和）