認知症全対策 週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎｏ．４４８

週刊東洋経済編集部（編）

東洋経済新報社

知れば怖くない 認知症への備えは 「情報」から始まる

「親が認知症と診断されたが、相談しようにも知識がなく、何を聞いたらいいかもわからない」。２０２５年には高齢者の５人に１人がなるとの試算もある認知症は、ひとごとではない身近な問題だ。最適な介護サービスや施設をどうやって選べばよいか？　費用や資産の相続、薬の効果や新薬は？　予防法やチェック、早期発見の方法は？　「知れば怖くない」を基本に、さまざまな対策を紹介していく。 本誌は『週刊東洋経済』２０２２年１２月３日号掲載の３６ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 概要 認知症は「なったら終わり」の病ではない。対処法を知れば手が打てる症状だ。本人も家族も過度に恐れる必要はない。知ることで、最適な介護を選ぶ、症状の進行を遅らせるなど解決策を探ることができる。

週刊東洋経済編集部 『週刊東洋経済』は、日本を代表するビジネス経済メディアの一つです。1895年創刊の『東洋経済新報』をルーツに、経済・ビジネスの核心をつく報道を続けています。 創刊以来掲げる「健全なる経済社会を先導する」という理念を受け継ぎ、中立・客観的な視点で、信頼性の高い情報を発信。経営、金融、産業、テクノロジー、社会課題など、多様なテーマを扱い、ビジネスパーソンや経営層から幅広い支持を集めています。 自社の記者・編集者による綿密な取材と調査に加え、外部の有識者や専門家とのネットワークを活用し、質の高いコンテンツを提供。紙媒体の『週刊東洋経済』とデジタルメディア『東洋経済オンライン』の双方で、タイムリーかつ本質的な情報を発信しています。 「ファクトに基づく公正な報道」を軸に、変化の激しい時代においても、読者が信頼できる情報源であり続けることを目指しています。

〔はじめに〕　対処法を知れば手が打てる 医師が答える認知症５つの疑問 発症前に！　早期チェックしよう 流れがわかる　介護開始までのフロー 認知症介護にかかるおカネのシミュレーション 「共倒れ」にならないために先人に学ぶ 介護のお悩みＱ＆Ａ　よくある困ったを専門家に聞く 認知症に寄り添うケア　ユマニチュード実践の要 失敗しない施設の選び方 作業療法でお悩み解決 【相続・資産】資産保全策は事前が最善 成年後見制度の落とし穴 一石二鳥の家族信託活用 【医療】認知症薬に「頼る」危うさ レカネマブは救世主となるか 認知症研究の最前線 認知症予防のＱ＆Ａ 認知症保険の中身とは 手軽な検査でリスク測定 認知症お助け相談先 ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　「遠距離介護でも罪悪感抱かないで」（渡辺えり）