背水のホンダ 週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎｏ．４５５

週刊東洋経済編集部（編）

東洋経済新報社

退路を断つ ホンダの決断 EV戦国の行方

２０４０年に車種半減…？　最初は耳を疑った。自動車メーカーにとってラインナップの充実は商品戦略で１丁目１番地のはず。だが、なぜ劇的な改革に向かうのかが少しずつ見えてきた。業界の地殻変動に対するホンダ首脳陣の危機感だ。自動車メーカーだけでは、どうにもできない領域が増えていくことだった。悩みながらも練り上げる経営戦略を盛り込み、ホンダを通じて岐路に立つ自動車業界の今後を映す。まさに「背水」とも言える現実だ。 本誌は『週刊東洋経済』２０２３年２月１１日号掲載の３０ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 概要 ２０４０年の「脱エンジン目標」をホンダが打ち出してから、数年の時間が経った。自ら退路を断った決断の先に何があるのか。社内でひそかに検討されている事業改革の全体像が取材によって見えてきた。

週刊東洋経済編集部 『週刊東洋経済』は、日本を代表するビジネス経済メディアの一つです。1895年創刊の『東洋経済新報』をルーツに、経済・ビジネスの核心をつく報道を続けています。 創刊以来掲げる「健全なる経済社会を先導する」という理念を受け継ぎ、中立・客観的な視点で、信頼性の高い情報を発信。経営、金融、産業、テクノロジー、社会課題など、多様なテーマを扱い、ビジネスパーソンや経営層から幅広い支持を集めています。 自社の記者・編集者による綿密な取材と調査に加え、外部の有識者や専門家とのネットワークを活用し、質の高いコンテンツを提供。紙媒体の『週刊東洋経済』とデジタルメディア『東洋経済オンライン』の双方で、タイムリーかつ本質的な情報を発信しています。 「ファクトに基づく公正な報道」を軸に、変化の激しい時代においても、読者が信頼できる情報源であり続けることを目指しています。

不退転の大決断　「脱エンジン」衝撃の中身 今の４輪は「稼げない事業」 「ＥＶ出遅れ組」からの起死回生策 全固体電池の開発は課題山積 新局面を迎えるＥＶ市場 ソフトウェア利益４０００億円の野心 車にこだわらないホンダイズム ＡＩ搭載超小型モビリティーの現在地 変革を迫られる３年目の三部体制 部品メーカーを待ち受ける淘汰と再編 ２０２５年工場閉鎖　真岡市の今 ディーラーは収益激変　店舗網維持へ試練 期待と不安が入り交じるネット直販 技術者の確保に高いハードル ５０代社員がざわつく早期退職プラン 「高級車×ソフト」ソニーと狙う創造と破壊 ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　新会社で打ち出すクルマの新価値（川西　泉・水野泰秀） ソニー・ホンダの成否が占う　日本のＥＶ戦略 〔エピローグ〕創立７５年　今こそ問われるホンダの存立意義