エネルギー危機と脱炭素 週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎｏ．４５６

週刊東洋経済編集部（編）

東洋経済新報社

足りない電力 進まぬ脱炭素 日本の打ち手は？

エネルギーコストの上昇にあえぐ日本と世界。価格の高騰は、産業の衰退にも直結する大問題だ。エネルギー危機と脱炭素をともに解決する道はどこにあるのか。長期化に備えるべきガス危機、電力・ガス価格の倍増に産業空洞化リスクが高まるドイツの現地リポートなどから、苛烈化するエネルギー危機の最前線に迫る。加えて陸上風力の自然環境破壊リスクや「再エネの切り札」洋上風力の入札にくすぶる懸念、拙速な原発回帰など、国が加速するGX戦略の歪みに迫る。課題山積のエネルギー危機と脱炭素。 本誌は『週刊東洋経済』２０２３年２月１８日号掲載の３２ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 概要 電気料金の上昇にあえぐ日本列島。エネルギー価格の高騰は産業の衰退にも直結する大問題だ。エネルギー危機と脱炭素をともに解決する道はあるのか。政府政策から現場事業の課題を探る。

週刊東洋経済編集部 『週刊東洋経済』は、日本を代表するビジネス経済メディアの一つです。1895年創刊の『東洋経済新報』をルーツに、経済・ビジネスの核心をつく報道を続けています。 創刊以来掲げる「健全なる経済社会を先導する」という理念を受け継ぎ、中立・客観的な視点で、信頼性の高い情報を発信。経営、金融、産業、テクノロジー、社会課題など、多様なテーマを扱い、ビジネスパーソンや経営層から幅広い支持を集めています。 自社の記者・編集者による綿密な取材と調査に加え、外部の有識者や専門家とのネットワークを活用し、質の高いコンテンツを提供。紙媒体の『週刊東洋経済』とデジタルメディア『東洋経済オンライン』の双方で、タイムリーかつ本質的な情報を発信しています。 「ファクトに基づく公正な報道」を軸に、変化の激しい時代においても、読者が信頼できる情報源であり続けることを目指しています。

立ちはだかるエネルギー政策のトリレンマ 大手電力で不正が横行　抜本改革へ厳罰論も ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　「電取委の改組、送配電切り離しを」（高橋　洋） 「ガス危機」の長期化に備えよ ドイツ「産業空洞化」のリスク 日本の「ヒートポンプ式暖房」が欧州で爆売れ 国内最大級の陸上風力に地元から「待った」 ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　「風況のいい立地で国民経済にも価値」（秋吉　優） 「ミニ経産省」化する環境省 洋上風力「入札第２弾」にくすぶる懸念 あまりに拙速な「原発回帰」 「革新軽水炉」は既存技術の改良型 「うわべだけの脱炭素」に国連から厳しい目 「ＣＯ２実質ゼロ」ＬＮＧが抱える課題 ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　「質の担保に独自基準で評価している」（東京ガス） バイオマス「認証偽装」の衝撃 「脱炭素」で深刻化する銅、ニッケル不足 ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ　「エネルギー危機は長期化へ　国家の市場介入が強まる」（ダニエル・ヤーギン）