新NISA革命 週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎｏ．４８１

週刊東洋経済編集部（編）

東洋経済新報社

1800万円の非課税枠 活用する・しないで 資産は大きく変わる

２０２４年から新ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）が始まった。年間３６０万円、生涯１８００万円まで非課税に、投資可能期間も無期限となるなど、現行制度から内容が大幅に拡充されている。投資対象の選択から目標利回りまで新ＮＩＳＡで始める投資信託の仕組み、５大ネット証券の徹底比較といった入門編から、６０００本近くある公募投信からプロ１０人が厳選した注目の投信７選、ｉＤｅＣｏ（個人型確定拠出年金）と新ＮＩＳＡの使い分けなどの実践編へと解説する。 本誌は『週刊東洋経済』２０２３年１０月２１日号掲載の２７ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

週刊東洋経済編集部 『週刊東洋経済』は、日本を代表するビジネス経済メディアの一つです。1895年創刊の『東洋経済新報』をルーツに、経済・ビジネスの核心をつく報道を続けています。 創刊以来掲げる「健全なる経済社会を先導する」という理念を受け継ぎ、中立・客観的な視点で、信頼性の高い情報を発信。経営、金融、産業、テクノロジー、社会課題など、多様なテーマを扱い、ビジネスパーソンや経営層から幅広い支持を集めています。 自社の記者・編集者による綿密な取材と調査に加え、外部の有識者や専門家とのネットワークを活用し、質の高いコンテンツを提供。紙媒体の『週刊東洋経済』とデジタルメディア『東洋経済オンライン』の双方で、タイムリーかつ本質的な情報を発信しています。 「ファクトに基づく公正な報道」を軸に、変化の激しい時代においても、読者が信頼できる情報源であり続けることを目指しています。

・新ＮＩＳＡの破壊力 ・新ＮＩＳＡで始める投資信託の仕組み ・【Ｑ＆Ａ】ゼロから知りたい新ＮＩＳＡ ・専門用語で学ぶ投資信託 ・ｉＤｅＣｏと新ＮＩＳＡを使い分ける ・５大ネット証券を徹底比較する ・世界株か日本株か資産配分の求め方 ・経験者ならアクティブＥＴＦを ・「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ」が独走　大ヒットの舞台裏 ・インデックスは本当に万能か ・インデックスには誰も勝てない ・新ＮＩＳＡでも株は買える　狙うは「高配当株」 ・新ＮＩＳＡに合う投信７選 ・ＲＥＩＴで不動産に照準　分配金をもらう ・INTERVIEW　「手数料ゼロ」への追随は歓迎　証券会社の淘汰が進むだろう（北尾吉孝）