世界と日本の行方　2024―週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎo.490

週刊東洋経済編集部（編）

東洋経済新報社

世界の分岐点 日本の現在地 次の潮流を読む

【スペシャルインタビュー】２０２４年の世界と日本の行方は？　国際政治、グローバルリスク、米大統領選、ポスト資本主義、女性活躍、気候変動、デジタル覇権主義、テクノロジーと民主主義、ダイバーシティー、日本アニメ、Ｚ世代マネジメント、日本の産業・財政政策など１５のテーマを話題の識者が語る。フランシス・フクヤマ、イアン・ブレマー、ジョン・ボルトン、安藤優子、市川沙央、富野由悠季、森林貴彦など１６名の諸氏に登場してもらった。 本誌は『週刊東洋経済』２０２３年１２月２３日・３０日合併号掲載の３４ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

週刊東洋経済編集部 『週刊東洋経済』は、日本を代表するビジネス経済メディアの一つです。1895年創刊の『東洋経済新報』をルーツに、経済・ビジネスの核心をつく報道を続けています。 創刊以来掲げる「健全なる経済社会を先導する」という理念を受け継ぎ、中立・客観的な視点で、信頼性の高い情報を発信。経営、金融、産業、テクノロジー、社会課題など、多様なテーマを扱い、ビジネスパーソンや経営層から幅広い支持を集めています。 自社の記者・編集者による綿密な取材と調査に加え、外部の有識者や専門家とのネットワークを活用し、質の高いコンテンツを提供。紙媒体の『週刊東洋経済』とデジタルメディア『東洋経済オンライン』の双方で、タイムリーかつ本質的な情報を発信しています。 「ファクトに基づく公正な報道」を軸に、変化の激しい時代においても、読者が信頼できる情報源であり続けることを目指しています。

・【グローバルポリティクス】「世界は２０世紀に回帰した　権威主義に最も近いのは米国」（フランシス・フクヤマ） ・【グローバルリスク】「『殲滅戦』が再生産する抵抗勢力　思想に対する戦争はできない」（イアン・ブレマー） ・【ドナルド・トランプ】「２期目のトランプはさらに危険　立憲制そのものが弱体化」（ジョン・ボルトン） ・【ポスト資本主義】「地球に迫る大量絶滅の危機　強欲な資本主義文明は終焉」（ジェレミー・リフキン） ・【女性活躍】「自民党の〝女性活躍〟は人権軽視　女が媚びず、男化せず生きられる世に」（安藤優子） ・【産業政策】「民に任せるのが原則だが今は政府が前に出る必要」（西村康稔） ・【気候変動】「地球温暖化はさらに深刻化　市民の手で政策変更を」（江守正多） ・【デジタル覇権主義】「マーケット主導の米国モデルは限界に」（アニュ・ブラッドフォード） ・【テクノロジーと民主主義】「人間を補完する労働者寄りのＡＩが必要」（ダロン・アセモグル） ・【財政】誌上討論 『ザイム真理教』 財政均衡主義はカルトか！？（森永卓郎・土居丈朗） ・【シェアリングエコノミー】「ライドシェアの解禁をシェアエコ化の一里塚に」（川邊健太郎） ・【小売流通】「賃上げがインフレ上回り２４年の消費は持ち直す」（井阪隆一） ・【ダイバーシティー】「障害者雇用はまるで『隔離政策』　人の違いは線引きできない」（市川沙央） ・【日本アニメの未来】「アニメブームは今が頂点　デジタルで作品性が劣化」（富野由悠季） ・【Ｚ世代マネジメント】「上司も成長したいと思えば部下の意見に感謝できる」（森林貴彦）