EVシフト 絶頂と絶望―週刊東洋経済eビジネス新書No.491

EVシフト 絶頂と絶望―週刊東洋経済eビジネス新書No.491

週刊東洋経済編集部(編)

東洋経済新報社

電動化の衝撃 勝者は誰か 自動車の未来

中国の過剰なEV生産、EUの環境保護。一方でその潮流にも変化が起きている。EV車の高価格、補助金の変化、充電整備もも道半ば。状況を複雑にするのが、各国の保護主義的な政策なども加わる。だが脱炭素が喫緊の課題である以上、「揺り戻し」はあってもEV普及は進んでいく。各メーカーは難題を前に戦略を描き直している。米国や欧州、そしてEV大国である中国の実情から日本の自動車メーカーの戦略まで幅広くリポート。市場を牽引するアメリカのテスラ、中国のBYDの好調は続くのか。日本勢は彼らとどう戦うのか。激動のEVシフト最前線を探っていく。 本誌は『週刊東洋経済』2024年1月6日・13日合併号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

週刊東洋経済編集部 『週刊東洋経済』は、日本を代表するビジネス経済メディアの一つです。1895年創刊の『東洋経済新報』をルーツに、経済・ビジネスの核心をつく報道を続けています。 創刊以来掲げる「健全なる経済社会を先導する」という理念を受け継ぎ、中立・客観的な視点で、信頼性の高い情報を発信。経営、金融、産業、テクノロジー、社会課題など、多様なテーマを扱い、ビジネスパーソンや経営層から幅広い支持を集めています。 自社の記者・編集者による綿密な取材と調査に加え、外部の有識者や専門家とのネットワークを活用し、質の高いコンテンツを提供。紙媒体の『週刊東洋経済』とデジタルメディア『東洋経済オンライン』の双方で、タイムリーかつ本質的な情報を発信しています。 「ファクトに基づく公正な報道」を軸に、変化の激しい時代においても、読者が信頼できる情報源であり続けることを目指しています。

・〔プロローグ〕EV市場に入り交じる活況と混迷 ・テスラとBYDがEV市場席巻 ・EVが稼ぎにくい理由とは ・EVで利益稼ぐカギはソフト ・「アフィーラ」は移動価値変えられるか ・BYDが価格破壊「EV強国」へ猛進 ・日系企業は体制再編で巻き返し急ぐ ・米国市場はEV販売急失速 政府目標に漂う暗雲 ・日本勢が米国で直面する3大試練 ・ドイツ 補助金終了がEV普及阻む ・トヨタ EV巻き返しへ正念場 ・ホンダ EV事業離陸へ続く模索 ・日産 EV拡大へ収益力の向上がカギ ・EVシフトで加速する部品会社の再編と競争 ・需要沸騰! 車載用電池の米国投資マップ ・〔エピローグ〕自動車立国・日本の勝ち残り方